空気調和・衛生工学会は、暖冷房・換気、給水・排水、衛生設備など一般市民の生活と密着した設備やその仕組み・原理などを扱う学問領域で活動する学術団体です。

　本会はこの領域の研究者と実際にこれらの設備の設計や施工を行う設計者・技術者、装置を製作するエンジニア、運転・管理技術者等の会員で構成され、日本にある工学系の中では10番目の規模の学会です。

　また、創立時より「学理と工業は両輪である」との理念と「空気調和と衛生設備に関する専門学会」との立場をもって運営されており、現在もこれを継承しています。

北信越支部は1970年に設立され、2022年3月31日時点で584名の会員を有し、大学・産業界からの支部役員により運営され、地域の会員はもとより広く一般の方々のため、講演会・セミナー・シンポジウム・見学会などの各種活動を行っております。

令和４年度及び５年度（第53期、54期）の北信越支部長を務めさせて頂きます福井大学の桃井良尚です。本部の支部担当理事としては第96期、97期を担当させていただきます。

　2020年からの新型コロナウイルス感染症の拡大は、国民生活や経済に大きな影響を及ぼしました。その中で、これまで当たり前と思われていたことが当たり前ではなくなり、新たな考え方や価値に気付かされたことは前向きに捉えるべきことと思われます。これからの「アフターコロナ」の社会では、「withコロナ」で良かったことについては引き続き取り入れられ、教訓を生かしたより良い社会になっていくと期待されます。新型コロナウイルス感染症は空気調和・衛生設備分野に大きく関わる問題でありながら、感染制御に対して決定的な対策をなかなか取ることができず、忸怩たる思いがありました。おそらく、これから十分な検証がなされ、次の感染症に備えることが我々に課せられた重要な使命であると思われます。エアロゾルの挙動、換気効率や感染リスクに基づく換気計画・設計指針など、より高度な技術が必要になってくるでしょう。後に振り返ってみれば、オイルショックや東日本大震災のように、このコロナウイルス感染症は建築設備に関して時代の大きな転換期になるのかもしれません。

　一方で世界は、2030年度の温室効果ガス削減目標、さらには2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、待った無しの状況です。日本は欧州に比べて、再生可能エネルギーの割合が低く、エネルギー自給率が10％程度に留まっています。ロシアによるウクライナ侵攻によって、化石燃料の国際的な価格高騰に直面し、エネルギー安全保障上の危機意識が高まっており、安定的なエネルギー供給を確保するために資源・燃料政策の見直しが必要になってきています。化石燃料に恵まれない日本では、気候変動対応とエネルギー自立のため、自然エネルギー利用とエネルギー効率化を柱とした脱化石燃料をより一層加速していかないといけません。また、日本において近年頻発する自然災害による経済損失は膨大であり、災害多発国である日本では建築計画・設備におけるBCP（事業継続計画）への対応が必須になってきています。今後、地域経済循環や災害時のレジリエンスを考えると、多様な地域でのローカルなエネルギー利用（小規模分散型）が基本になってくると言われています。これは、言い換えると、地域特性に応じたエネルギー戦略で地域産業を持続的に発展させながら、脱炭素を目指すという非常に難しい課題です。

2024年には、北陸新幹線が敦賀まで延伸し、北信越の各県がより近付くことになります。北信越の地域性や気候の特徴を考慮した建築における省エネルギー・エネルギー効率化のため、北信越地域が一丸となって考えていく必要があると思います。そのため、当学会は学術団体として、これまで以上に、会員の皆様に最新の知識と技術習得のため必要な情報を広く速やかに提供し、情報共有のための会員交流に務めていかければならないと考えております。また、最新設備や運用技術・実績など優れた業績に対して顕彰し、それらの技術が多くの建物に波及していくことを願っております。支部会員の皆様におかれましては、北信越支部の発展のため、今後ともご協力とご支援を何卒宜しくお願い申し上げます。